準備するもの

  • 車両一覧（車番、車種、年式、所有かリースか）
  • 総勘定元帳（燃料費、修理費、保険料、リース料、減価償却費など）
  • 日報または運行記録（実働日数、走行距離、実車距離）
  • 給与台帳（乗務員の賃金と社会保険料）

最初から全車両でやらなくて構いません。まず1台、代表的な車両で試すのが挫折しないコツです。

ステップ1：費用を車両に割り当てる

費目ごとに、どう割り当てるかを決めます。

費目区分割り当て方
減価償却費・リース料固定費車両ごとに直接
自動車税・保険料固定費車両ごとに直接
車検・法定点検固定費年額を12で割る
燃料費変動費給油記録から車両ごとに
タイヤ・修理費変動費請求書から車両ごとに
高速代・フェリー代変動費運行ごとに
一般管理費共通費台数割または売上割

共通費（事務所家賃、事務員の給与など）の配賦は、最初は台数割で十分です。厳密さより、全車両を同じルールで扱うことを優先してください。

ステップ2：人件費を乗せる

その車両に乗務する人の賃金と社会保険料の会社負担分を加えます。専属なら全額、複数人で共有するなら稼働時間で按分します。

ここまでで「1台を1か月動かすのにいくらかかるか」が出ます。

ステップ3：稼働の実績を並べる

同じ月について、次の4つを集計します。

  • 実働日数（実際に稼働した日数）
  • 総走行距離
  • 実車距離（荷物を積んで走った距離）
  • 拘束時間の合計

ステップ4：単位あたりの原価を出す

  • 1日あたり原価 ＝ 月間総原価 ÷ 実働日数
  • 1kmあたり原価 ＝ 月間総原価 ÷ 総走行距離
  • 1時間あたり原価 ＝ 月間総原価 ÷ 拘束時間

あわせて実車率（実車距離 ÷ 総走行距離）と実働率（実働日数 ÷ 営業日数）も出しておきます。この2つが低い車両は、原価が高く見えるのではなく、実際に稼げていません。

ステップ5：使ってみる

算出した1日あたり原価を基準に、既存の仕事を並べます。「この仕事は1日いくらの売上か」を並べるだけで、合っている仕事と合っていない仕事が見えてきます。

ここから、運賃交渉の優先順位、配車の見直し、撤退の判断につながります。

続けるコツ

  • 月次で回す（年1回では意味がない）
  • 精度を上げすぎない（8割の精度で十分判断できる）
  • 担当者を決める（社長が全部やると続かない）
  • 数字をドライバーにも共有する（当事者意識が変わる）

まとめ

原価計算は、難しい理論ではなく、決めたルールで割り当てて割り算するだけの作業です。まず1台、1か月分から始めてみてください。

集計表のつくり方や、費目の分け方についてもご相談を承っています。